理想のマイホームをあれこれとイメージしていると、当初の予算よりオーバーしてしまう…というのはよくある話です。あこがれのマイホームに近づけるためには、いろんな設備や外観、仕様を備えておきたいと思うでしょう。

しかし、プランを考えているときは殊に冷静さを欠いてしまうもの。本当なら必要ない設備も、勧められれば良く感じてしまいます。また、計算額が6桁（十万円単位）を超えたあたりから、金銭感覚も鈍って「どうせなら」「せっかくだし」という言葉が脳裏をかすめます。
結果として当初の購入予算と積算額に数百万円単位でずれが出てきてしまうことも。この時に、「いくらまで住宅ローンを借りられるか」と考えるのは危険です。

〇住宅ローン借入額を試算するときの注意点
金融機関等、住宅ローン審査を申し込む際には、借入契約者の収入や職歴など、貸付可能額を判断する情報を提供する必要があります。
「この申込者には最大いくらまで貸し付けることができるか」という判断をするのは、住宅ローン審査を行う側です。
ただ、注意しなければならないのは「いくらまで貸し付けられる」というローン会社は、後に返済をする契約者の懐事情を一切考慮していないという点でしょう。
貸してくれると金融機関がいうのなら、きっと返していけるのだろう。という都合のいい判断を、借りる側はしてしまいがちです。しかし、当の貸付側は一家のやりくりなど気にしていません。あくまでも収入と信用に基づいて算出した極度額を提示しただけのこと。実際に返済をするのは申込者です。

〇何を基準に住宅ローン借入額を決めるべきか
住宅ローン会社の立場からすれば、「できるだけ多くのローン額を、可能な限り長い返済期間で契約する」のが理想です。貸付をする側の収益源はローン金利と手数料ですから、多く長く借りてもらえるのが良い顧客なのです。
では、申込者は何を基準に借入額を決めるべきか。やはり「総収入額のうち、住居費にどれほどの割合に留めるか」でしょう。
マイホームを建てたとはいえ、その返済をすべて終えてこそ、初めて自分の所有物になります。完済するまでは抵当権付き物件であるということを忘れてはいけません。
借入限度額を見てマイホームプランを検討すると、実際の生活に必要なお金を圧迫してしまいます。一度ローン契約してしまうと、住宅ローン返済は家計の中の「固定費」として大きな割合を占めるでしょう。
家計の中の固定費は、簡単に減らすことができません。しかも住宅ローンの見直しや契約変更には、付随して印紙や、場合によって登記の書き換えなど費用が掛かります。
向こう数十年間ものあいだ返済を続いていくことを思えば、固定費（ローン）は、「いくらまで抑えるか」を基準にしてマイホームプランを立てることをお勧めします。

【著　　者　　　長　岡　　利　和】